直接経費使用内訳変更承認申請書情報の入力

＜注意事項＞

• 登録されている研究代表者の部局、職及び氏名に誤りがないかを確認してください。
  なお*のついた項目は必須の入力項目です。
• 表示された研究代表者の情報が異なる場合は所属機関に依頼し、e-Radで情報を修正してください。その後修正が反映されます。
• 入力中に、一定時間、ボタン操作をせずにおくと、セッションタイムアウトにより、入力した情報が保存されない場合があります。随時[一時保存]ボタンをクリックして情報を保存してください。もし、セッションタイムアウトのエラーメッセージが出た場合は、「電子申請のご案内」ページの「よくあるご質問」をご参照ください。
• 複数ウィンドウ（複数タブ）を開いて利用すると、システムが正常に動作しない場合があります。複数ウィンドウでのご利用は控えてください。
• 入力した内容に誤りが無いかを確認して、[次へ進む]ボタンをクリックしてください。
• [一時保存]ボタンをクリックすると、これまで入力した内容は保存されます。
  
  
• 直接経費使用内訳変更承認申請書（F-4）は交付条件に定めた下記の限度額を超えて各費目の額を変更しようとする場合に作成・申請し、日本学術振興会の承認を得てください。
  限度額：交付決定された直接経費の総額（複数年度にわたる研究期間全体の交付決定額）の50％
  　　　（直接経費の総額の50％の額が300万円以下の場合は、300万円）

※使用内訳変更の原因となるものについて、品名、数量等を具体的に入力してください。変更がないものについては一式でまとめて入力してください。

物品費 品名（仕様） 数量 金額 円 円 円 合計 3,500,000円

旅費 事項 金額 円 合計 200,000円

人件費・謝金 事項 金額 合計 0円

その他 事項 金額 円 合計 500,000円

物品費 旅費 人件費・謝金 その他 計 交付申請書等に記載の 費目別内訳 400,000円 200,000円 3,100,000円 500,000円 4,200,000円 変更（予定）後の 費目別内訳 3,500,000円 200,000円 0円 500,000円 4,200,000円

直接経費の使用内訳を 変更しなければならない 具体的な理由 最大500文字、改行は2回まで入力可。（ただし、一時保存の際は1000文字まで入力できます。） *当初、１月頃から○○するため、○○の解析を行う予定だったが、研究を進めていく過程で、当初の目的を達成するには、○○の解析ではなく、△△の解析を行う必要性が生じたため、当初予定していた○○の解析を行うための研究員の雇用をとりやめ、新たに△△の解析のために必要な電子計測機２台の購入経費に充当することとしたい。このことにより××の成否が判明し、当初の目的である○○の仮説を実証することが期待できる。 入力文字数：文字 ※当初の予定がどのような原因によってどのように変更されたか、当初の研究実施計画及び変更後の研究実施計画がわかるように具体的に入力してください。 使用内訳を変更しても 研究目的の達成（あるいは研究計画の遂行）に 支障がない理由 最大500文字、改行は2回まで入力可。（ただし、一時保存の際は1000文字まで入力できます。） *当初、１月から研究員を雇用し、○○の解析を行う予定だったが、上記変更の理由により、研究計画に変更が生じ、研究員の雇用のための経費が必要なくなった。△△解析は、新たに研究員を雇用せずに実施することができるため、人件費・謝金の減額は研究の遂行に影響がない。なお、計画は順調に進んでおり、年度内に△△の解析を完了でき、当初の目的を達成することができる。 入力文字数：文字 ※研究実施計画の変更に伴いとりやめた経費がわかるように具体的に入力してください。また、研究計画の遂行に支障がなく、目的を達成することができる理由等についても具体的に入力してください。